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2008年3月 6日 (木)

食料危機の足音が.....。

これまで、日本の物価指数は自分たちの実感以上には数字が上がらずデフレ傾向が続いてきた。。
それゆえに、どちらかというと、我々の給与やボーナスの手取りが減っても、生活に窮するということはなかった。これは食料品などの日常消費するものの値上がりよりも、テレビやパソコンなどのハイテク製品の値下がりが大きかったからだということである。
しかし、中国餃子事件から、海外の食品は安心できないという風潮が広がってはいるものの国産の原料、あるいは国産の加工品でどれくらい国民の需要に応じられるのかを考えた場合、それは、あくまで消費者の勝手であって、現実は海外から食品を輸入しなければ、国民のお腹をみたすことはできない。 
日本の食料自給率が低いことは、もうずいぶん前から知らされてきているし、かまぼこの原料であるすりみでさえ、もはや国産比率を自給率というなら、すでに日本の食料の平均自給率よりもさらに低い数字になっていることを知っている。
優秀な工業製品を輸出して極端な円安シフトのなかで外貨をかせぎ、その金で世界中から食料を買ってきた日本には、まったく危機感がなかったように思える。
今年は中国でも大雪で大変な被害がでていて、大豆などの大規模な輸入を検討しているというし、EUなどはすでに関税を撤廃してまでも食料確保に必死に動いているようである。
人口の増加と所得の向上があいまって新興国、途上国では食料需要がどんどん高まっている中で、食料生産のほうは、中国の例をみてもわかるように、地球規模での異常気象(地球温暖化とイコールなのかどうかわからないが)による不作が起こっているし、一方ではトウモロコシなど食料品をエタノールなどの燃料生産に向けるというような対策がとられたりしていることを考えると、益々食料の需給バランスが崩れ、食料インフレをひきおこしていく可能性を高めている。
おかしなことに先進国の中で、食料自給率39%と圧倒的に低い日本では、今だに将来を見据えた対策なり方針なりが示されていない。
われわれは、元々日本が元祖であった”すりみ”という生産資源あるいは生産技術を保護することもなく海外に譲り渡してしまった結果、一時はよかった面も多かったが、こうして、世界の食料資源の奪い合いの渦に巻き込まれてしまっている。
もう、そこまで伝統のある蒲鉾業界は世界のすりみ生産国に首根っこを押さえられているのだということを銘記すべきである。
地道なところから、少しは自給率を増やそうという動きも必要なのではないか。少しの庭で野菜を育ててみようとかいうレベル.......少しは地元の魚を使ってかまぼこを造ってみようというのがそれにあたるのかどうか?じゃあ、すりみにするだけの魚の量と種類が国内の漁港にあるのかどうかといわれると、あるという自信もないのだが。
これから、どれだけ国内、いや世界中で食料インフレが起こるのかは不明であるが、このままでは、日本の多くの食品産業は、自国消費に応えるために原料の輸出はできませんよと外国から言われたら、なすすべもなく、明日から仕事ができなくなるという脆い実態も抱えているのだという危機感も持ち合わせておくべきではないだろうか。

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